ロボット技術を活用した脳卒中リハビリ用医療機器を上市し、「療法士の負担軽減」と「患者の治療機会増進」につなげる。

脳卒中は介護を必要とする疾患の第2位であり、有病者は110万人といわれており、医学の進歩により生命は取り留めるも、重篤な後遺症を残す可能性が大きい。その結果、脳卒中有病者はQOL（Quality Of Life）が上がらず、不自由な生活を強いられているのが現状である。

現在脳卒中患者においては移動（自立歩行、車椅子使用）が最優先され、手指機能回復は後回しにされる傾向がある。しかし手指機能は日常生活において重要な役割を担っており、手指機能の回復は必須である。
本ロボットはミラー効果およびリーダフォロワ方式の技術を搭載している。（特許成立済み：特許第5928851号）
本ロボットは療法士の負担軽減を図ると共に一人の療法士による複数の患者の対応で患者の治療機会の増進を図る事を目的としている。

2023年度中のＰＭＤＡ（医薬品医療機器総合機構）の承認後の量産を行い、全国の病院等のリハビリテーション科の施設（55,000施設）への展開を行い、2028年の売上として12億円を計画している。
将来的には欧州、米国、東南アジア等の海外市場へも進出したい。