少子化対策と女性活躍推進。これら双方を実現するには、女性の身体的な生殖適齢期とキャリア構築の時期が重複する現代において、仕事と不妊治療の両立が不可欠です。ところが現実は厳しく、患者アンケートによると、働きながら不妊治療に取り組む女性のうちの2割が退職、また2割が不妊治療を断念していることが示唆されています。その一因として、病院までの地理的なアクセスや月に5~7回とも言われる通院回数の観点から、通院負荷が大きいことが挙げられ、これらの課題に対する早急な取り組みが求められます。
不妊治療患者の通院状況を紐解くと、月に5~7回と言われる通院回数のうちおよそ半分は、エコーと血液検査であり、これらは近隣の婦人科でも診療が可能なものです。弊社ではそこに着目し、不妊治療専門医、婦人科医、患者を繋ぐ遠隔医療スキームを確立したいと考えています。それにより、患者は治療の一部を近隣の婦人科で受けることができ、通院に要する時間を低減することができます。これは、ひいては仕事との両立支援にも繋がります。
このように弊社では、本スキームを通し、不妊治療と仕事の両立を可能とした社会の実現を目指します。